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IIJなど6社、ウェブ改ざん防止、任意団体設立、共同で対策。
インターネットイニシアティブ(IIJ)などセキュリティー対策サービスを手がける国内企業6社は、ウェブサイトを改ざんして閲覧者を不正サイトに誘導する「ガンブラー攻撃」などの脅威に対抗するための任意団体を設立したと発表した。今後、6社が共同で調査や対策の立案などを実施。会員企業のサイト改ざん対策などを支援できるようにする。
ウェブ改ざん攻撃は日々新しい攻撃手法が登場しており、セキュリティー対策企業が個別に調査・分析するには限界があると判断した。各社がセキュリティー関連の情報を共有することでコスト削減につなげる。
団体名は「ウェブ感染型マルウェア対策コミュニティ」。ウェブ改ざん攻撃の攻撃手法の解析、対策方法の検討を共同で実施した上で、メールや共同セミナー、リポートなどを通じて賛助会員に情報を共有する。団体の具体的な活動はこれから決める。
共同調査を担う企業はIIJのほか、インフォセック、NRIセキュアテクノロジーズ、グローバルセキュリティエキスパート、サイバーディフェンス研究所、フォティーンフォティ技術研究所の6社。










