コンビニ・百貨店、食事宅配拡大、高齢者・働く主婦に照準――阪急系、即日に対応。

2010年03月10日 / 日本経済新聞　朝刊

コンビニ・百貨店　「食事宅配」拡大

セブンイレブン　冷凍総菜も

　大手小売業が自宅に食事を届ける宅配サービスを強化している。セブン―イレブン・ジャパンが４月から冷凍総菜を加えるほか、阪急阪神百貨店を傘下に置くエイチ・ツー・オーリテイリング（Ｈ２Ｏ）は５月にも当日の注文で即日宅配するサービスを始める。消費不振など食品全体の市場は縮小傾向だが、成長の期待できる高齢者や働く主婦向け需要を開拓し、低迷する店舗販売を補完する。

　セブンイレブンの宅配サービスは電話やインターネットなどで注文を受けて食事を届ける「セブンミール」。これまで冷蔵総菜を扱っていたが、４月をメドに全国で冷凍総菜の宅配を始める。冷蔵の総菜とは違い、６日分などをまとめて注文でき、受け取りの手間や一回２００円の宅配料を節約できる利点がある。

　冷凍総菜は主菜１品、副菜２品で１食分。管理栄養士がメニューを決め、１食あたり３３０キロカロリー前後に抑えた。冷蔵総菜同様、北陸を除く１万２千店で販売する。

　Ｈ２Ｏは傘下の阪急キッチンエールを通じ京阪神地区で展開する食事宅配の利便性を高める。当日の注文に応じて即日配達も始めるほか、今年に入って７０歳以上の高齢客から毎週定時に注文を聞き取る「御用聞き電話」や、配送時間帯を３時間単位で指定できるサービスを始めた。

　百貨店で扱う総菜や食材のセット商品を約２０００品目そろえる。２０１０年３月期の見込みは会員数が前期比１５％増の約３万５５００人、売上高は８％増の６７億円となるなど好調で、１１年３月期も２ケタの増収を目指す。

　三越伊勢丹ホールディングス傘下の三越は０７年１０月から１都３県で宅配事業を展開。「デパ地下」の総菜や菓子など約８０品目のほか、減農薬栽培などの野菜を約６００品目扱う。２ケタ以上の伸びを見せ、品目や展開地域の拡大を検討する。

　食品の宅配で先行してきた生協では大阪いずみ市民生協（堺市）が３月から７月にかけて府内２５市町で本格的に展開する。生協ひろしま（広島県廿日市市）も昨年から実験的に呉市や広島市で手掛けており、将来は県内全域にサービスを広げる予定だ。

　矢野経済研究所（東京・中野）によると、０８年度の食品宅配市場は前年比４％増の１兆５８４４億円で、このうち高齢者などに定期的に届ける在宅配食の分野は４・５％と伸びている。調理済みの食事の宅配は各地の弁当製造業者や医療関連の企業が担い、大手企業の参入は少なかったが、ここ数年ではニチレイや外食大手のワタミなどが本格参入してきた。