大手小売業３〜８月決算、単価下落の波、体力奪う、食品スーパー、特売品に購入集中。

2009年10月16日 / 日経ＭＪ（流通新聞）

ライフなど大手　通期を下方修正

　大手小売業の２００９年３〜８月期決算がほぼ出そろった。安売りの専門店などに顧客を奪われ、総合スーパーや百貨店の苦境が一段と鮮明になった。比較的堅調だったコンビニエンスストアや食品スーパーの業績が悪化したのも今中間決算の特徴。消費者の節約志向を映した販売単価の下落が、あらゆる業態の収益を圧迫している。

　不況に強いとされる食品スーパーの業績が厳しさを増したことが、消費不振の根深さを象徴している。家庭で食事をとる「内食」傾向が続いているが、特売品などに購入が集中して販売単価が下落。最大手のライフコーポレーションやマルエツなどが、相次いで通期業績を下方修正した。

　ライフの３〜８月期は新規出店の効果で、売上高は前年同期比２・４％増えたが、既存店ベースでは０・７％の減収だった。内訳をみると客数は１％伸びたものの、客単価は１・８％下落した。岩崎高治社長は「大手を中心にディスカウント競争が厳しい。以前のデフレ局面を越える状況かもしれない」と危機感を隠さない。粗利益が圧迫されて営業利益は２２・３％減と６期ぶりに減少した。

　エコスや東武ストアも客単価の下落で、既存店売上高が前年同期を割り込んだ。「６月以降、無駄なものは買わず、安い商品に集中する消費傾向が鮮明になった」（東武ストアの玉置富貴雄社長）という。エコスは客単価が前年同期比２・９％、東武ストアは同３・２％減少した。

　各社とも「価格だけでなくサービスや商品の質も大事だ」（マルエツの高橋恵三社長）と判断しており、行きすぎた価格競争に巻き込まれたくないとの意識は強い。だが消費者の低価格志向は強まる一方で、下期も販売単価の下落を織り込まざるを得ない状況だ。下期の既存店売上高は上期に増収増益を達成したマルエツでも１・５〜３・４％減、ライフは１・４％減を予想する。

　一方で、北関東が地盤のカスミのように通期でも増収増益予想を維持する企業もある。同社は価格競争の一方で、人員配置の効率化や光熱費など徹底したコスト削減に努めている。各社ともコスト管理が通期業績を大きく左右しそうだ。

【表】小売り各社の業績　　　　　　　　　

　　　　　　売上高　　　営業損益

コンビニ　　　セブン―イレブン・ジャパン※　　　２，７６１（　　０．３）　　　８６５（▲１０．２）

５，４３７（　　０．５）　　　１，６８０（▲５．７）　　　　　　

ローソン　　　２，２６５（　　３９．６）　　　３０１（　　３．６）　　　

４，７９０（　　３７．１）　　　５０５（　　２．７）　　　　　　

総合スーパー　　　イオン　　　２５，２６６（▲３．１）　　　３５４（▲３９．５）

５２，４００超（０．２超）　　　１，３００〜１，４００〓（４．５〜１２．６）　　　　　　

イトーヨーカ堂※　　　６，９５０（　▲５）　　　▲４３（　　　―）　　　

１４，０３４（▲４．１）　　　１０（▲８９．６）　　　　　　

食品スーパー　　　ライフコーポレーション　　　２，３５７（　　２．４）　　　４３（▲２２．３）