高島屋全店、ＬＥＤ照明に、１２年までに１５万個――電気代５分の１、ＣＯ２も削減。

2010年01月19日 / 日本経済新聞　朝刊

　高島屋は全売り場で２０１２年までに白熱電球の一種であるハロゲンランプを発光ダイオード（ＬＥＤ）照明に切り替える。東京都が４月から導入する大型施設を対象にした二酸化炭素（ＣＯ２）排出規制などに対応し、省エネ型照明を採用、コスト削減もねらう。企業に省エネ管理の強化を求める改正省エネ法が４月から全面施行されることもあり、商業施設などでＬＥＤ導入が加速しそうだ。

　高島屋は商品や売り場を目立たせるため、店舗照明の一部に光が強く使用電力が多いハロゲンランプを使っている。今後３年かけて東京や大阪など全国１８店舗のハロゲン推計１５万個弱をＬＥＤに置き換える。投資額は３０億円前後を見込む。

　同社によると、百貨店のＣＯ２排出量のうち約４割を照明に使う電力消費が占めている。ハロゲン全廃で電気代を従来の約５分の１に圧縮し、冷房効率の向上でＣＯ２排出を７％以上削減する計画。年間５億円強のコストを減らす。

　高島屋が東京店（東京・中央）など４店舗を運営する東京都は、４月から大規模事業所向けにＣＯ２排出の総量削減規制を全国で初めて導入する。原油換算で年間１５００キロリットル以上のエネルギーを使う商業施設や工場などが対象で、過去の排出量を基準に６〜８％の削減を求める。

　また改正省エネ法は工場や事業所単位で管理していたエネルギー使用量を企業単位で管理するよう求める。鳩山由紀夫首相が温暖化ガス排出量の２５％削減を公約していることもあって、企業は環境規制への迅速な対応を迫られている。

　ＬＥＤの性能の向上に伴い、照明各社が販売を本格化していることも普及を後押ししそうだ。ＬＥＤは電気を流すと発光する半導体の一種で、００年前後から携帯電話やノートパソコンの液晶バックライトに使われ始めた。技術改良で消費電力に対する明るさ（発光効率）が照明に使えるレベルに上昇。昨年は東芝やシャープが白熱電球のソケットに付けられるＬＥＤ電球を相次いで発売し、認知度も急速に高まりつつある。

　日本の家庭では蛍光灯の利用が多くＬＥＤの普及には時間がかかるとの見方が一般的。このため照明各社は店舗向けの販売に注力しており、１３年には店舗照明の３割がＬＥＤになるとの予測もある。家庭に先駆けて商業施設などで照明の“世代交代”が進みそうだ。