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百貨店調査から（１）コスト削減――「少人数の店舗運営」拡大。
2010年08月20日 / 日経ＭＪ（流通新聞）
百貨店調査で２００９年度に実施したコスト削減を聞いたところ「チラシなどの販促費削減」（８１・２％）、「光熱費削減」（６２・３％）、「採用抑制や自然減による人員減」（５０・７％）が上位３つを占めた。売上高の急減に対応するため、即効性のある方策が必要だったようだ。
１０年度の計画も同じ傾向だが「少人数による店舗運営」をあげる百貨店が３６・２％で０９年度より１５ポイントも増えた。コスト削減の余地が小さくなるなかで、販売の仕組みそのものを変えようという姿勢がうかがえる。
大丸松坂屋百貨店は昨秋に大阪市のそごう本店を引き継ぎ大丸心斎橋店「北館」を開いたが、正社員は９０人でスタートし今春さらに７５人に減らした。小田急百貨店は今春、新宿店（東京・新宿）の一部売り場で組織の見直しや取引先との情報共有を進めた。
不採算店の改善策は「ローコストオペレーションによる採算性改善」が４２・０％で最も多かった。それでも改善できない店は閉鎖対象となる。不採算店の改善策について回答した３４社のうち、１０社は「特定の店舗はないが閉鎖の検討は常にしている」、２社は「閉鎖を検討している店舗がある」と答えた。
