クーポン共同購入サービス、ネットＶＢ、続々参入、ＥＣナビなど、飲食店に利用促す。

2010年07月07日 / 日本経済新聞　朝刊

ツイッターで口コミ効果

　ネットベンチャーがクーポンの共同購入サービスに相次ぎ参入している。一定数の購入者が集まるのを条件に、飲食店やＣＤ店で使えるクーポンを最大９割引きの価格で販売。ミニブログ「ツイッター」の口コミ効果を生かして購入者を集める仕組みで４月以降に１０社以上がサービスを開始した。消費者の力を借りた販売促進の新たな手法として飲食店などに利用を促す。

　ＥＣナビ（東京・渋谷、宇佐美進典社長）は７日、子会社を通じて専用サイト「グルピ」を立ち上げる。主力事業である比較サイトの知名度を生かし、３００万人超の会員にクーポン情報を提供する。飲食店やホテルなどに対しても会員による口コミ効果を訴え、クーポンの提供企業の開拓を進める。

　ピク　メディア（東京・杉並、森デイブ社長）の「ピク」は４月にサービスを始め、これまで３４種のクーポンを２万人以上に販売した。居酒屋「和民」のクーポンやＣＤ販売店「ＨＭＶ」、全国の花屋で利用可能な商品券などを６〜９割引きの価格で提供。６月末には携帯電話用のサイトを立ち上げ、年間１００億円の売り上げを目指す。

　キラメックス（東京・千代田、村田雅行社長）の「カウポン」は累計で２０種以上を販売。東京都内のレストランの５０００円相当のコースを９９０円で利用できるクーポンは予定数の１５００枚が８時間で売れた。現在は東京の店舗のみを対象としているが、全国展開をにらみ営業要員を拡充する。

　ネットプライスドットコムが始めたのは「キューポン」。料金の割り引きだけでなく、人気のレストランに並ばずに入れるといったクーポンを用意し、割り引きに抵抗感のある有名店などに利用を呼び掛ける。

　６月にはソラド（東京・豊島、木村文則社長）の「ミナワリ」、アトランティス（東京・千代田、木村新司社長）の「ニコポン」など専用サイトが相次ぎ誕生。サイト間の競争も激しさを増してきた。

　▼クーポン共同購入　専用サイトでクーポンの内容と販売予定数を示して購入を呼び掛け、希望者が予定数に達した時点で売買が成立する仕組み。制限時間内に予定数に達しない場合はクーポンの発行を取りやめるため、計画的な集客に活用しやすい。クーポンの販売情報はツイッターでも配信し、購入希望者がクーポンを確実に入手するために、ツイッター上で仲間に購入を勧めるといった口コミ効果を狙う。購入代金の２０〜５０％程度をクーポンの発行企業が手数料として支払う。