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ＴＯＴＯ、大建工業、ＹＫＫＡＰ、リフォーム履歴情報共有――定期診断を提案。
2010年08月24日 / 日経産業新聞
顧客囲い込みへ 定期診断を提案
ＴＯＴＯと大建工業、ＹＫＫＡＰの３社は住宅のリフォーム履歴などの情報を共有することで合意した。共同で定期診断や将来のリフォーム計画を策定し、リフォームの営業に活用する。住宅の持ち主に対し、リフォーム後にどれだけ住宅の省エネ化が進んだかなどを説明、リフォーム需要の掘り起こしや顧客の囲い込みにつなげる。同様のサービスを展開する住生活グループやパナソニック電工に対抗する。
住宅の設計図や修繕・リフォームなどを記録した「住宅履歴情報」を３社で共有する。家ごとにＩＤ番号を割り当て、各社の販売代理店である工務店や水道工事店などがパソコン上で閲覧・管理できるようにする。
これまでは代理店が独自に顧客情報を管理していた。情報を共有化して、節水型便器や断熱性の高い建材などを組み合わせたリフォームを提案しやすくする考え。
代理店はリフォームの工事を受ける際、バリアフリーの度合いや窓の断熱化の程度など全４７項目を部屋ごとに調べて点数をつける。「グリーンリモデル診断結果」として提示し、リフォーム前後でどれだけ住宅の省エネ化が進んだかを住宅の持ち主に説明する。また診断結果を基に、定期点検や次のリフォーム計画を提案する。顧客と長期的に付き合うことで３社の製品を使ってもらう。
住宅診断には高い技術や接客力が必要なため、代理店を選抜する。ＴＯＴＯの代理店を中心に、３００店を選ぶ。研修の強化などで２０１７年までに３千店に増やす。
３社は０２年にショールームの共同化や販売促進などで提携。資本を持ち合わない連合体を形成している。
既に住生活グループやパナソニック電工は住宅履歴情報を使っての顧客の獲得を進めている。
