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光熱費減に投資、「半分なら」６割、ＬＩＸＩＬ住宅研調べ。
2012年01月24日 / 日経産業新聞
住生活グループで住宅フランチャイズチェーン（ＦＣ）を展開するＬＩＸＩＬ住宅研究所（東京・江東）は、住宅の省エネルギーに関する調査結果をまとめた。住宅を新築・改築する際の省エネ設備に求める毎月の光熱費削減効果について「半分になればそれなりに資金がかかってもよい」という回答が５９・９％と半数以上を占めた。
「（光熱費が）２割安くなれば多少資金がかかってもよい」が１６・３％、「ゼロになればどれだけ費用がかかってもよい」が１５・４％だった。
省エネ設備を検討する基準として、１位の「節約できる光熱費」は７４・７％が回答（複数回答）。２位に「初期コスト」（７２・３％）、３位に「補助金の有無」（７１・４％）が続いた。
調査の対象は新築・改築を１年以内に考えている人で有効回答数は３３２人。
