日経BP社

建築・建材展一般建材・関連製品ゾーン小間番号：AC5001この情報は2012年展示会出展時のものです

事業内容

●経営、技術、生活の先端情報を発信

日経BP社は、経営と技術と生活の先端情報を多様なメディアを駆使して提供する出版社(コンテンツ・プロバイダー)。2008年7月1日には、ともに日本経済新聞社の出版グループ企業である日経ホーム出版社と経営統合した。日経BP社は1969年4月に設立され、雑誌・書籍・ムックなどの出版事業、専門サイト・メール配信などのインターネット事業と、展示会・セミナー事業を中心として、先端情報を提供するコンテンツ・プロバイダーである。日経ホーム出版社は1982年3月に設立され、同社のコンシューマー雑誌はいずれも徹底した実証主義に基づく情報で、高いオリジナリティーと読者の信頼を得てきた。また、出版業界の中でいち早くカスタム出版事業を手がけた出版社でもある。

経営・技術情報の媒体事業に強みを持つ日経BP社の専門性と、生活情報における新ジャンルを切り開いてきた日経ホーム出版社の競争力を組み合わせた、ユニークな総合出版社として「新生・日経BP社」は新たなスタートを切った。

●BtoB、BtoCを横断的に網羅する「立体的」なクロスメディア
日経BP社が提供する情報は大きく「経営情報」「技術情報」「生活情報」に分けられる。この三本の柱のもと、ビジネス・経営、環境、サービス、コンピューター・通信、電子・機械、建築、医療・健康、パソコン、デジタル家電、ライフスタイル、エンターテインメントにおよぶ広範な分野を、雑誌・インターネット・イベントを駆使したクロスメディアで多角的にカバーしている。

主要事業の一つである雑誌はそれぞれの媒体の特性に合わせて、読者の方々に直接お届けする年間購読制の予約直送誌(直販誌)と、書店などでお求めいただく市販誌とを発行。このほか書店売りの書籍やムックの企画・発行も行っている。

ネット事業は、仕事の総合情報ポータルサイト「nikkei BPnet」とトレンド情報ポータル「nikkei TRENDYnet」のツインポータル体制のもと、各専門分野の主要サイトをあわせて日経BP社全体で月間ページビューは1億3000万を超える。同じくユニークブラウザー数も1100万超と堅調に推移してきた。

2009年からはクロスメディアの新たな発展形として、アドネットワークサービスをスタート。BtoB型の「nikkei BPnetwork」、BtoC型の「nikkei TRENDYnetwork」、環境に関連した「ECO JAPAN Network」を展開。

●展示会・セミナー、ラーニング事業も展開
リアルのメディアである展示会・セミナーを展開していることも日経BP社の特徴の一つである。IT、エレクトロニクス、ビジネス、バイオなどの分野において、それぞれの専門媒体と連携を図りながら時代を先取りした専門セミナーや主催者企画を実施、質の高いイベントを開催している。

2009年にはクロスメディアの新たな発展形として、本格的なバーチャルイベント「NETMarketing Forum 2009 / Mobile Marketing Conference 2009」と「ITpro EXPO 2009/EXPOバーチャル Phase 3"クラウド・フェスタ"」を開催。出展された製品やサービスのパンフレットやカタログなどの閲覧・ダウンロード、出展企業のセミナー講演の視聴などが簡単に行え、リアルとは別にもう一つの展示会を提示。バーチャルイベントは、コスト低減などさまざまなメリットがあり、米国ではすでに普及が進んでいるが、日本ではいち早く日経BP社が発信した。

関連会社の日経BPマーケティングを通じ、日経BP社が発行する雑誌を使った、企業の社員向け研修(ラーニンング)事業も展開。「日経ビジネス アソシエ」「日経ドラッグインフォメーション」による携帯電話での入社前フォロープログラム「日経BPケータイ研修」をはじめ、新入社員を対象としたコースや管理職向けなど多彩なプログラムを用意している。

●個人情報保護、環境経営にも注力
日経BP社は個人情報の保護を最優先の経営課題ととらえ、「個人情報保護法」の順守にとどまらず、より高い保護体制を敷いている。

環境問題にも力を入れている。紙多消費企業と情報発信企業としての自覚を持ち、雑誌「日経エコロジー」「ecomom」の発行、企業の環境活動を支援するための組織「日経BP環境経営フォーラム」の運営などを含め、全社で取り組んでいる。